福井大学産学官連携本部では、あなたが考える製品(ものづくりからアイデア)やサービス(福祉・医療・教育を含む)の提案を今年も募集いたします。

 実現性を確認しつつも、面白さや独自性があるものも高く評価いたします。本コンテストをもとに、アイデアをさらに発展させ、他の科学技術アイデアコンテストやビジネスプランコンテスト等への入賞を目指しましょう。

 福井大学生、院生、教職員、同窓生、聴講生をはじめ、福井大学関係者ならどなたでも応募できます。

 詳細は、リンク先(こちら)をご参照ください。


先端分析機器は、「ものづくり」現場の課題を解決するための強力な武器となります。

 水曜測定会では様々な分析機器で“何がわかるか?”や“何ができるのか?”をご自身で操作していただきながら、実践的な分析技術や評価能力を養っていきます。
今回は、オージェ電子分光分析を加え、これまでの分析機器では難しかった測定にも取り組んでいきます。

 参加ご希望の方は、申込書にご記入の上、お申し込みください。

~以下、ご案内~




2017年4月27日(木)に、東海大学校友会館(東京都千代田区)にて、第35回スガウェザリング財団賞表彰と第36回研究助成の贈呈式がありました。本財団賞の科学技術賞に、堀照夫氏(本学産学官連携本部 客員教授)が「染色布帛の各種染色堅ろう度の評価および高堅ろう性染料の開発」について表彰されました。

堀照夫氏は、超臨界二酸化炭素を用いた染色・加工の原理を解明し、世界初の実用機の開発・普及に努めました。また、高堅ろう性分散染料を開発され、本染料と超臨界二酸化炭素を用いることで、染色不可能とされていたポリプロピレンやアラミド繊維も染色可能にする技術を生み出しました。本染色方法は、媒体として水に代わって二酸化炭素を使用することで、染料を無駄にしないことや、廃液を出さないことから、染色工程における環境負荷の大幅な低減を実現します。また、染色の工程を短くすることもでき、生産性も向上するといった特徴があります。

他にも「窒素酸化物に対する染色堅ろう度試験法」の確立についても努めました。自動車の排気ガス等に含まれる二酸化窒素等の窒素酸化物は、生地の染料と反応して、退色させる作用があります。そのため、窒素酸化物に対する染色堅ろう度の評価はとても重要ですが、適切な評価方法は確立されていませんでした。堀照夫氏は、その評価に適した染料を選定し、ISO TC38国際会議SC1 WG3のコンビナーとして提案、2015年にリヨンで開催された同国際会議で採択されました。日本からISO規格に採択されることは極めて少なく、堀照夫氏のこの業績は、貴重な事例です。

堀照夫氏は受賞に際してのご挨拶の中で、「超臨界二酸化炭素を用いた染色は、日本では法規制の問題で、タイ、中国、台湾等に比べて普及しておらず、水資源の確保、環境保護の観点でも普及を進めたい。」「窒素酸化物に対する染色堅ろう度試験法も世界中に広めていきたい。」「今後も新しい提案をし、日本からISO規格に採択される事例を増やしていきたい。」「新興国の追従を超える革新技術の展開を進めることで、日本の繊維産業を活性化させていきたい。」「研究・技術開発だけでなく、人材育成にも努めていきたい」等のお気持ちを述べられていました。



■公募分野・内容
 難病法において規定されている難病(具体的には「発病の機構が明らかでない」「治療法が確立していない」「希少な疾病」「長期の療養を必要とする」の4要素を満たす難病)の病態解明と治療法開発などの調査研究を推進し、医学研究の積極的な振興を図るため、難治性疾患に関する国内外の研究者等が一堂に会し、研究成果等の発表や意見交換を行う。

■応募資格
 難病法において規定されている難病の研究を行っている医学教育研究機関の研究者とし、申請は1人につき1件とする。

■金額
 上限1,000万

■採択件数・助成(研究)期間
 1件・開催対象期間は平成29年4月1日~平成30年3月31日

■応募締切および応募方法
 学内締切:2016年7月6日(水)
 申請書類一式を研究協力係に提出

■間接経費計上の有無
 なし

■備考・その他
 参加者に占める外国側参加者の割合は最低2割とする。

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[注1]各助成金の詳細については、下記公募ページ(財団等ホームページ)を必ず確認してください。
[注2]直接申請となっているものについては,申請書の写しをご提出ください。事務的チェックをご希望の方は、早めに所属キャンパスの研究協力係までご連絡の上、指定の期限までにご提出ください。 
[注3]推薦人数制限がある場合は学内選抜を行う場合がございます。
[注4]大学院生・研究生等が応募可能な場合がございますので,適宜学生にもお知らせ願います。
[注5]申請が採択された際は,福井大学奨学寄附金事務取扱規程第11条により,本学への寄附金として取扱いますので,研究協力係までご連絡ください。
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